家賃の適正な割合は給料の30%？適正家賃の考え方と家計イメージ

「毎月やりくりがギリギリで、なかなか貯金ができない…」と悩んでいるなら、固定費を見直すのが大事です。

固定費の中でも、家賃は毎月の固定費の大部分を占めます。

そのため、家賃が適正かは、健全な家計のやりくりにおいて重要なポイントです。

この記事では、給料に対する適正な家賃の割合についてお伝えします。

家賃を検討する時の収入は「手取り額」

家賃の給料に対する割合を考えるとき、基準とする給料を何にするかで、大きく数字がズレてしまいます。

家賃に限らず家計について考えるときの給料や収入は、「手取り額」で考えるのが基本です。

給料は、社会保険料などが天引きされています。

そのため、手取り額は、給与額面より少ないはずです。

天引き後の手取り額が実際に使えるお金なので、それを基準にしてください。

給与額面で考えてしまうと、家計が苦しくなるので注意したいところです。

家賃の適正な割合は給料手取り額の25〜30%

家賃は給料手取り額に対してどれくらいの割合が適正でしょうか。

以前は、30%と言われていました。

確かに、30%も一つの目安になります。

しかし最近は、25%が良いとも考えられています。

家賃の割合は少ない方が、家計は楽です。

しかし、25%だと、給料額によっては住む家のランクを下げないといけません。

例えば、年収300万円（月25万円）の場合、手取りが年240万円（月20万円）くらいになり、その25%で家賃にあてられるのが5万円ということになります。

地域差がありますが、都市部で5万円だと、物件の質はかなり妥協しなければいけなくなるのではないでしょうか。

家賃が安いと、学生が多く住んでいて夜うるさいなど、生活の質も下がりかねません。

このような理由から、必ずしも25%をおすすめできないのです。

家賃の適正な割合は、給料手取り額の「25%〜30%」と、幅を持たせて考えることをおすすめします。

逆に、30%以上になると、生活に余裕がなくなる可能性が高く、家賃の滞納にもつながりやすくなることから、賃貸契約の審査に通りづらい傾向があります。

住む家は、その人の価値観もあるので、家賃割合が高くなること自体を、一概に悪いとも言えません。

しかし、家賃が給料手取り額の30%よりも高くなるなら、他の固定費など家計の見直しをしておきたいです。

家賃と家計のバランス例

家賃は手取り額の25%～30%くらいが適正だとお伝えしました。

この適正割合に家賃を収めた場合、家計全体はどうなるのか、シミュレーションを見ておきましょう。

自分がどのような暮らしになるか、イメージしてみてください。

年収300万円一人暮らしなら30%

まずは、一人暮らしのケースを見てみます。

額面給与は、300万円と仮定します。手取りは、およそ240万円になるでしょう。

計算しやすいようにボーナスなしとして、月20万円くらいです。

この30%を家賃とすれば、6万円。

一人暮らしならワンルームや1DKのような間取りになるでしょうから、6万円なら一般的な部屋が見つかりそうです。

月の手取りが20万円の1人暮らしは、20%を目安に貯金目標を立てましょう。

家計のバランスは以下がイメージができます。

項目	金額
貯金	4万円
家賃	6万円
食費	2万円
通信費	1万円
水道光熱費	1万円
日用品	1万円
交通費	1万円
交際費	2万円
美容・娯楽	2万円

ギリギリではありますが、貯金もできて、水準的な生活ができますね。

これ以上家賃が上がると、他を調整しないといけないので、生活が厳しくなるかもしれません。

美容や娯楽にどれくらいのお金をかけるかによっては、家賃をもう少し下げるといいでしょう。

仮に家賃を手取り額の25%に収める場合、家賃は5万円です。

居住エリアによっては厳しいかもしれません。

そして、家賃と一緒に検討すべきなのは、交通費です。

都市部に職場があるなら、職場から離れるほど家賃は下がるかもしれません。

しかし、交通費が増えます。

交通費を会社から支給してもらえるなら家賃が安い方が良いでしょう。

もし交通費が自腹なら、「交通費＋家賃」の合計額で考えるのがおすすめです。

交通費を支給される職場で働いていたものの退職して次の仕事では交通費が出ないという可能性もあります。

交通費は頭の片隅に置いて家賃の検討をしてみてください。

年収700万円共働き2人暮らしなら25%

次に、夫婦2人暮らしのケースを見てみましょう。

共働き夫婦で合計の年収が700万円と仮定します。

内訳として、夫の年収400万円（手取り320万）、妻の年収300万円（手取り240万円）。

合計の手取りは560万円で、便宜上ボーナスなしとして考えると、月約47万円となります。

手取り額30%を家賃にする場合は、14万円です。

夫婦2人なら、1LDKや2DKくらいの間取りになるでしょうから、金額としては多いくらいかもしれません。

このケースでは、家賃割合25%が目指せます。

家賃12万円ほどで考えても、十分良い家に住めるのではないでしょうか。

子供がいない夫婦の貯金は、手取り額の30%程度が目安です。

このケースでの家計イメージは以下のようになります。

項目	金額
貯金	14万円
家賃	12万円
食費	5万円
通信費	2万円
水道光熱費	2万円
日用品	2万円
交通費	2万円
交際費	4万円
美容・娯楽	4万円

家賃を30%にすると大きなゆとりはないかもしれません。

25%に抑えると、それぞれのお小遣いとは別に夫婦で楽しむレジャー代を用意できるなど、余裕が生まれます。

このくらいの年収なら、25%を目指しても物件のランクが落ちないのでおすすめです。

家賃の割合25%がおすすめな人

ここまで紹介したように、家賃の割合が25%程度にできると家計にゆとりが生まれやすいです。

しかし、全ての人に25%が合うわけではありません。

ここでは、給料に対する家賃割合を25%にすると良いのはどのような人かを紹介します。

共働きの2人暮らし

2人で生活する間取りの物件は単身用より割安です。

双方ともに働いていれば収入もしっかりあるので、25%でも十分なランクの家に住めるでしょう。

なるべく貯金に回して、家賃は抑えておくと、気持ちにもゆとりが生まれます。

高所得で1人暮らし

一人暮らしでも、所得が高いなら25%を目安にすると良いでしょう。

地方に住んでいる人

地方など、家賃相場が安いエリアに住んでいる場合も、家賃割合を25%にしてもストレスのない生活ができるでしょう。

ただし、職場から離れすぎても、通勤ストレスや交通費負担があるので、家賃相場だけで住むエリアを決めないように注意してください。

家賃はむやみに節約しないことも大切

家賃は節約すればいいというものではありません。

生活や健康の基盤は部屋にあります。

家賃を節約したくて「狭い部屋」「居心地の悪い」部屋に住むと、心の健康まで損なわれるかもしれません。

自分にとってちょうど良い部屋に住むことが大切です。

休日に丸一日、その部屋の中で過ごしても快適に過ごせるかと考えてみると良いのではないでしょうか。

「ただ寝に帰るだけだから」と、極端に狭い部屋にしてしまうと、後悔しかねません。

理想の部屋と現実的な家賃の兼ね合いを考えて、必要十分な家賃を検討しましょう。

給料に対する家賃割合を検討してゆとりある暮らしをしましょう

家賃は、給料に対する適正な割合に収めることが暮らしの基盤を作るのに大切です。

家計の大部分を占める固定費ですし、簡単に変えられないところなので、しっかり検討しましょう。

適正な割合は、手取り額の25%～30%の範囲を考えてください。

家計に無理がなく、住み心地の良い家を見つけて、ゆとりある暮らしを実現してください。