妊婦健診の費用は10万円超！補助券など制度の活用で負担軽減できる

妊娠が分かるとスタートするのは、妊婦健診です。

安心して出産に臨むために必要な健診ですが、無料では受けられません。

何かとお金がかかる出産。妊婦健診にどれくらいの予算を考えておけばいいのか、知りたいですよね。

そこで、ここでは、妊婦健診の費用について、目安の費用と補助制度を中心にお伝えします。

病院によって異なる妊婦健診の費用

妊婦健診の費用は、病院によって違います。

妊婦健診に健康保険が適用されないからです。妊娠は、病気やケガではありません。そのため、妊婦健診の料金は、病院が自由に決めることになっています。

しかし、どれくらいの費用がかかるのか全く見当をつけられないわけではありません。

ここでは、妊婦健診の費用目安として、一回の目安や全体の回数、合計費用の目安をお伝えします。

妊婦健診の費用は1回6,500円が目安

上記でお伝えしたように、妊婦健診にかかる費用は一律で記載できません。

目安として、初診は5,000～10,000円、2回目以降は5,000～8,000円が多いようです。

あくまでも目安ですが、1回6,500円くらいで考えると良いでしょう。

他にも、血液検査など随時必要な検査が発生する可能性があります。

実際の妊婦健診の費用は、病院のホームページで確かめるか、直接問い合わせをして確認してください。

妊婦健診の頻度は合計14回が目安

妊娠健診は1回で終了するものではありません。妊娠が分かってから出産まで、定期的に健診を受ける必要があります。

その頻度は、合計で14回が目安です。

初期は月に1回程度、中期は月に2回、後期に入ると毎週になります。出産が近づくにつれて頻度が多くなると考えてください。

合計14回です。

この定期健診に加えて、体調に不安があるときなど随時受診することになるので、回数は変化します。

妊婦健診の合計費用は約12万円がひとつの目安

では、妊婦健診に必要な費用は、合計でどのくらいかかるのでしょうか？

1回6,500円/14回とすると、約9万円。加えて他の検査に3万円ほどかかると見積もってみましょう。

あくまで目安としてですが、妊婦健診の費用は合計で12万円前後を予算として考えると良いでしょう。

それなりにまとまった金額が必要ですね。

妊婦健診の費用は補助制度でかなり負担が減らせる

ここまで、妊婦健診には10万円超のまとまった費用がかかるとお伝えしました。

「子供を産むのにそんなにかかるの？」と思われたかもしれませんが、補助制度があるので安心してください。

各自治体で運営している費用補助制度があります。

妊婦健診の費用を全額負担する必要はありませんので、安心してください。

ここでは、妊婦健診費用の負担を減らせる制度として、補助券・償還払い・医療費控除について詳しくお伝えします。

クーポンとして使える補助券

まずは、「補助券」の利用を考えましょう。

「補助券」は、妊婦健診の時に病院に提示することで料金が一部免除されたり、場合によっては全額免除されたりするものです。

割引クーポン券のようなものと考えてください。

補助券を受け取る流れは、まず、お住まいの市区町村の役所に「妊娠届出書」を提出します。このとき、母子手帳をもらうのですが、これについている「妊婦検診審査受診表」が補助券となります。

地域によって、助成してもらえる金額は違います。

「妊婦検診審査受診表」は妊娠が確認されて、届出書を提出してからもらうものなので、妊娠判定のための診察は補助の対象外です。ただし、この妊娠判定の診察費用も地域によって取り扱いが違うことがあります。詳しくは自治体に確認してください。

注意点は、住んでいる市区町村や周辺の市区町村にある医療機関での健診でないと助成を受けられないことです。遠くの医療機関を受診する際は補助券の対象にはなりませんが、他に補助制度がありますので、後で説明します。

引っ越しした場合は、前の地域で発行された補助券は使えません。引っ越し先の自治体で改めて申請すると、前の補助券と引き換えで引っ越し先の自治体で使える補助券をもらえます。

近隣の地域では共通して使えることがあるので、引っ越し先が近い場合は、役所に確認してみてください。

補助券は、再発行不可。紛失すると、以後補助を受けられません。また、病院に持参し忘れたときも使えず、さかのぼって払い戻ししてもらえないので、本当にお店で使うクーポン券と同じと考えて取り扱うようにしましょう。

また、回数分使い切ったら終了です。健診回数が増えても追加はできず、自費になります。それでも、全額自費と比較すれば、かなり自己負担額は軽減されるので、安心してください。

遠方の病院なら償還払い

引っ越しではなく、「里帰り出産したいとき」「離れた病院で出産するとき」には、補助券が使えません。

こんなときは、出産後、かかった検査費用を申請すると、あとからまとめて補助してもらえる「償還払い」を利用できます。

全額実費を一旦支払いしなければいけないので、現金の用意は必要です。しかし、後からキャッシュバックがあるので、遠方の病院で出産する場合でも安心してください。

返ってくる金額は市区町村で違います。

医療費控除も対象

妊婦健診は、健康保険を使えませんが、医療控除の対象になります。

医療費控除は、医療費が10万円を超えた場合が対象です。確定申告で医療費控除の手続きをしてください。

医療費控除の手続きには領収書が必要です。健診費用を支払った都度、必ず領収書を受け取り保管しておきましょう。

この医療費控除は、実費で支払った金額だけが対象なので、補助券や償還払いを利用した場合は、その差額分だけが対象になります。

補助を受けると、合計10万円かからないことが予想できるので、年間にかかったのが妊婦健診だけの場合は医療費控除の対象にならない可能性はあります。

しかし、医療費控除は、妊婦健診以外の医療費を合計した額が10万円をこえると対象になるので、妊婦健診で助成を受け10万円に満たないとしても、領収書は取っておきたいです。

時期によって違う妊婦健診の内容

妊婦健診の費用についてお伝えしてきましたが、そもそも、妊婦健診はどのような内容なのでしょうか？

妊婦健診には、毎回絶対に受ける健診と時期によって随時おこなわれる健診があります。

毎回ある3つの健診

時期に関わらず、妊婦健診で必ずおこなわれるのは、次の3つです。

• 尿検査
• 体重測定
• 血圧測定

これらの検査の目的は、胎児の健康状態を確認するのと同時に、母体の健康も管理することです。

高血圧症候群や妊婦糖尿病など、妊娠中にかかりやすい病気リスクを軽減します。

時期に応じておこなう内容

時期に応じて、超音波検査やむくみ検査、血液検査、腹囲・子宮底長測定、内診などがおこなわれます。

妊娠初期はおこなわれるのは、性感染症の検査です。

妊娠中期になると、B群溶血性レンサ球菌の検査を実施。この菌が膣内にいるのは稀ですが、普通に手など皮膚に常在している菌なので、安全な出産のために念のため検査をおこないます。

出産が近づいてくると、子宮口の開き具合や胎児の頭の位置などを観察。生まれてくる日を予測します。この段階に入ると、いつ出産になってもおかしくないので、健診頻度も多くなります。

妊婦健診には補助制度がある！きちんと手続きして費用負担を減らそう

妊婦健診は、健康保険が適用されません。しかし、それは順調な場合の話です。何か異常があれば保険適用の治療を受けられます。

健康保険が適用されないとはいえ、補助制度があるので、費用負担はそれほど心配する必要はありません。面倒がらずに、補助券や償還払い、医療費控除の手続きをおこない、費用負担を減らしてください。

ただし、妊娠中の体調は不安定です。場合によっては一時的に現金が必要なこともあるでしょう。

元気な赤ちゃんを出産するためにも、費用は余裕をもって考えておきたいです。